積立の将来額は「毎月の金額・期間・利回りの仮定」で変わります。ここでは毎月1万円・3万円・5万円を同じ条件で計算し、元本と運用損益を分けて比較します。年収別の推奨額や証券会社の順位は扱いません。
自分の金額で試す
毎月の額と想定年利を変えると、5・10・15・30年後の金額とグラフを表示します。この記事は結果表の読み方と計算条件を説明するページです。グラフは将来の値動き予測ではありません。
まず計算条件をそろえる
- 初期投資は0円。毎月末に同額を積み立て、途中の増減・売却はありません。
- 年利は実効年率として扱い、月利を「(1＋年利)の12分の1乗 − 1」で求めます。
- 利回りが全期間で一定、収益が再投資される数学上の仮定です。
- 税金・信託報酬などの費用・為替変動・インフレは個別計算しません。
- 他のNISA買付をせず、売却しない前提で取得金額を確認します。実際の口座残枠はこの表では確認できません。
月1万・3万・5万円の20年後・30年後
横に長い表は左右にスクロールできます。
| 毎月の額 | 20年の元本 | 20年の評価額 | 30年の元本 | 30年の評価額 |
|---|---|---|---|---|
| 10,000円 | 240.0万円 | 405.8万円 | 360.0万円 | 815.4万円 |
| 30,000円 | 720.0万円 | 1,217.4万円 | 1,080.0万円 | 2,446.1万円 |
| 50,000円 | 1,200.0万円 | 2,029.0万円 | 1,800.0万円 | 4,076.9万円 |
月3万円・30年では、元本1,080万円に対して評価額は2,446.1万円、差額は1,366.1万円です。これは利益が発生した場合の仮定で、実際の結果がこの金額になるという意味ではありません。
月5万円を30年続けると購入元本は1,800万円になります。他にNISAで購入した商品がないなどの前提が必要です。評価額が1,800万円を超えること自体は、非課税保有限度額の超過を意味しません。
同じ月3万円でも年利の仮定で差が出る
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| 仮定する実効年率 | 20年後 | 30年後 |
|---|---|---|
| -3％ | 539.9万円 | 708.9万円 |
| 0％ | 720.0万円 | 1,080.0万円 |
| 3％ | 980.6万円 | 1,736.1万円 |
| 5％ | 1,217.4万円 | 2,446.1万円 |
0％は積立元本を確認するための基準です。−3％も「毎年同じ率で下落する」仮定にすぎず、実際の最悪ケースや損失の上限ではありません。3％・5％も予測値や達成確率を示すものではありません。
良好な想定で目標に届いても、低い想定で家計計画が崩れるなら、使う時期・目標額・現金で準備する割合を見直す材料になります。必要額から逆算して、根拠なく年利を引き上げる使い方は避けたいところです。
5年・10年・15年・30年の途中経過
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| 期間 | 積立元本 | 評価額 | 仮定上の運用損益 |
|---|---|---|---|
| 5年 | 1,800,000円 | 2,034,412円 | 234,412円 |
| 10年 | 3,600,000円 | 4,630,895円 | 1,030,895円 |
| 15年 | 5,400,000円 | 7,944,738円 | 2,544,738円 |
| 30年 | 10,800,000円 | 24,461,277円 | 13,661,277円 |
長い期間ほど差額は大きくなりますが、その途中で資金が必要になる場合もあります。5年後に支払う教育費などを、30年後の試算額を理由に投資へ回すことはできません。必要時期ごとにお金を分けて考えます。
別の計算サイトと数字が違うとき
「年5％」を月利5％÷12として計算する方式と、年5％から実効月利へ換算する方式では結果が異なります。前者は月次複利で1年たつと5％より高い実効利回りになります。毎月初めに積み立てるか、毎月末かでも差が出ます。
月3万円・30年の場合、月利5％÷12の方式では約2,497万円、本記事とシミュレーターの実効年率方式では約2,446万円です。方式の違いであり、有利な数字の方を正解として選ぶものではありません。旧版に混在していた表示は今回、実効年率方式へ統一しました。
表を再計算する式
月利 r = (1 + 年利 ÷ 100)^(1/12) − 1
月数 n = 年数 × 12
評価額 = 毎月の積立額 × ((1+r)^n − 1) ÷ r
年利0％のとき：評価額 = 毎月の積立額 × n
表の元本は毎月の積立額×月数、運用損益は評価額−元本です。毎月の残高に月利を反映して月末の積立を足す逐次計算とも照合しています。丸めるのは最終表示時です。
NISAの枠を超える入力には注意
つみたて投資枠は年間120万円、成長投資枠は年間240万円。非課税保有限度額は取得金額で1,800万円、うち成長投資枠は1,200万円です。金融庁のNISA制度説明を確認してください。
例えば月10万円を30年買い続ける元本は3,600万円です。売却しない前提では、全額を1人のNISA口座内だけで買い続けることはできません。シミュレーターが金額を表示しても、全額が非課税対象と判定されたわけではありません。
売却した取得金額の枠を翌年以降に再利用できる仕組みもありますが、その年の年間投資枠へ上乗せされるわけではありません。売却・再購入を含む計画は口座残枠を別途確認します。
試算後に決めること
- 使う時期：必要な年に値下がりしていても支出できる現金があるか。
- 続けられる金額：家計チェック表で通常月の黒字と近い支出を確認。
- 条件の記録：年利、積立のタイミング、費用の扱いを残し、比較時にそろえる。
よくある質問
どの年利で計算すればよいですか？
NISAに決まった年利はありません。0％・マイナスを含めて複数の仮定を比べ、単一の結果を受取予定額として扱わないことが大切です。
手数料を考えるにはどうすればよいですか？
この表は費用を差し引きません。個別商品の費用を確認し、費用控除後の想定リターンを用いるなど前提をそろえて比較します。実際の費用は保有額や商品によって変わります。
必要な積立額をこの結果だけで決められますか？
家計・現金の備え・資金を使う時期も必要です。将来額の試算はその判断材料の1つです。
編集・計算確認：2026年9月5日。制度の参照先：金融庁「NISAを知る」、金融庁「よくある質問」。計算例やチェック表はコツミラによる説明用の作成物で、利用者の実績・調査結果ではありません。
本記事は一般的な情報提供です。投資には元本割れの可能性があり、将来の収益や受取額を保証するものではありません。個別の家計・税務判断は条件を確認して行ってください。