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新NISAで月3万円を積み立てると?途中の休止・減額も試算

コツミラ|初心者向け お金と投資の学び

月3万円を続けると、30年間の積立元本は10,800,000円です。運用後の金額は利回りによって変わります。下の表は一定利回りを仮定した数学的な試算で、将来の利益や受取額の予測ではありません。

積立シミュレーターへ月3万円を入力すると、同じ計算条件で5・10・15・30年のグラフを表示できます。

定額で続ける基本表の計算条件

  • 初期資金0円、毎月末に30,000円を拠出。増減・途中売却はなし。
  • 年利は実効年率。月利は「(1+年利)の12分の1乗−1」で換算。
  • 利益は再投資し、全期間で同じ利回りが続く仮定。
  • 税・手数料・インフレは含めない。表示は1円単位で四捨五入。

表は左右にスクロールできます。

月3万円・毎月末積立の試算
期間積立元本/0%年率3%の仮定年率5%の仮定
5年1,800,000円1,937,429円2,034,412円
10年3,600,000円4,183,440円4,630,895円
15年5,400,000円6,787,182円7,944,738円
20年7,200,000円9,805,633円12,174,135円
30年10,800,000円17,361,391円24,461,277円

月3万円を自分の条件で試す

下の計算機は月3万円・20年・想定利回り3%から始まります。記事の基本表と同じ毎月末積立・実効年率換算です。3%は比較用の仮定で、予測や推奨ではありません。0%やマイナスの条件も比べ、元本と運用損益を分けて確認できます。

積立額と想定利回りから将来額を試算

NISA自体に決まった利回りはありません。毎月末に一定額を積み立てる場合の概算です。

0〜100万円。生活費・近く使うお金を除いて検討してください。
月額を変えて比較:

プリセットは入力例であり、推奨額ではありません。想定利回り0%やマイナスの場合も比較できます。

共有リンクには計算条件だけを含めます。Xへの自動投稿はしません。画像は保存後に手動で添付できます。

グラフ:緑の実線=想定資産額、橙の破線=積立元本。詳細は次の表でも確認できます。

年数別の元本・想定損益・想定資産額
年数元本想定損益想定資産額

初期資金0円、毎月末積立、実効年利から月利に換算。税金・費用・インフレ・為替変動は反映しません。NISAの投資枠や既存利用額は計算しないため、表示額全体がNISAで運用できるとは限りません。

NISAの制度条件は金融庁の制度説明をご確認ください。税制の上限額・控除額を使う計算は行っていません。

この計算機は毎月同じ額を続ける試算です。途中の休止・減額は再現しないため、後半の「6年目に支出が増えたら」の比較表を確認してください。

評価額と利益を分けて読む

30年・年率5%の仮定では、評価額24,461,277円から元本10,800,000円を引いた13,661,277円が計算上の運用損益です。評価額全体を利益として扱わないでください。

旧来よく使われる「年利÷12」の月利換算とは数値が異なります。これは年利の定義の違いです。本ページは当サイトのシミュレーターと同じ実効年率換算へ統一しています。

0%とマイナスのケースも確認する

0%なら元本合計と同じです。年率−3%が30年間続く仮定なら7,088,538円となり、元本を下回ります。実際の価格は一定には動かず、終了直前の下落などもあります。この表は値動きの順序や暴落を再現するモデルではありません。

6年目に支出が増えたら:1年休止と半額を比較

月3万円は年間36万円です。「今年出せる額」と「30年間続けられる額」は同じとは限りません。ここでは6年目だけ支出が増える架空のケースを比較します。どれも今から30年後がゴールで、毎月末の買付、実効年率3%が一定、税・手数料・物価変動なしとします。

休止・減額するのは61〜72か月目の12回です。それまでに買った商品は売らずに保有し、7年目から月3万円に戻す条件です。

30年後の投資残高と、6年目に確保できるお金(万円、概算)
積立方法入金元本年率3%の残高6年目に減る投資支出
ずっと月3万円1,0801,736.10
6年目だけ休止1,0441,662.036
6年目だけ月1万5,000円1,0621,699.018

将来残高の差と、今年必要なお金を別々に見る

変更なしとの差は、休止で約74.2万円、半額で約37.1万円です。丸め前の値から計算しているため、表示済みの残高同士の引き算とはずれる場合があります。この差は元本と仮定した運用益の差で、休止した瞬間に失う金額ではありません。0%なら差はそれぞれ36万円、18万円です。休止する年を変えれば運用期間も変わります。

例えば、その年の追加支出が24万円あり、他の余裕資金がない場合、半額への減額で確保できる18万円だけでは6万円足りません。これは架空の資金繰り例で、誰でも同じ対応を取るべきという意味ではありません。現金残高・支払日・収入見通しも一緒に確認します。

積立の停止と、保有商品の売却は別の判断

積立を止める操作は、今後の買付を止めることです。保有分を売却しない限り、これまで買った商品は値動きの影響を受けます。今回の表には売却は含めていません。また、停止で確保した36万円を使うか預金に残すかも、表の投資残高とは別です。

  • 変更前:直近1年の予定支出と、積立に回せる現金を確認する
  • 変更時:証券会社の設定締切日と、次回買付に反映されるかを確認する
  • 再開前:予定支出が解消したか、収入と現金の備えが戻ったかを確認する

残高差があることだけを理由に、必要な支出を削って積立を続ける結論にはしません。実際の価格は一定でなく、休止や再開の時期に元本割れしている可能性もあります。

NISAの上限と、毎月拠出できる額は別

月3万円を12か月買うと年間360,000円、30年なら取得金額は10,800,000円です。NISAの枠は評価額ではなく取得金額で管理します。他のNISA買付や残枠、対象商品も確認してください。制度の根拠は金融庁NISAにあります。

この月額だけでは制度枠に収まっていても、他の買付があれば使える枠は減ります。NISAを使えば元本が保証されるわけではありません。

月3万円が家計に合うかを確認

  1. 手取りから生活費・返済を引く。
  2. 年間支出の積立、近く使う資金、現金の備えを分ける。
  3. 残る金額で、長く使わない額が月3万円あるか確認する。
  4. 不足するなら減額・停止も含めて見直す。高い利回りを入力して不足を埋める計画にしない。

家計から決める積立額のチェック表を使えます。収入が変動する場合は、調子のよい月だけを基準にしないようにします。

計算式

月利 r = (1 + 年利 a)^(1/12) - 1
月数 n = 年数 × 12
将来額 = 毎月額 × ((1+r)^n - 1) / r
r=0 の場合:毎月額 × n

年利5%は式では0.05として入力します。最初から一括で入れる資金や途中増額がある場合は、この式だけで計算しません。

よくある質問

表の年利は期待してよい利回りですか?

いいえ。比較のための仮定です。特定の商品が3%や5%で増えることを保証しません。

3万円を必ず続けるべきですか?

支出・収入・現金残高の変化に応じて見直せます。積立停止と保有分の売却は別の操作です。

1年間の休止で約74.2万円を失うのですか?

いいえ。年率3%が一定という仮定で30年後の残高を比べた差です。休止による元本差36万円と仮定した運用益の差を含みます。

休止すれば保有商品も現金になりますか?

いいえ。今後の積立の停止と、保有商品の売却は別です。売却しない保有分には引き続き値動きがあります。

再開する時期もこの例に合わせるべきですか?

いいえ。7年目の再開は比較用の仮定です。支出予定と収入、現金残高を確認し、設定締切は利用する証券会社で確認します。

金額横断の比較は月1万・3万・5万円を同条件で比べる表、目標額から逆算する場合は2,000万円の試算へ。

編集確認:2026年9月16日。計算例・記入表・仮想ケースは説明のためコツミラが作成したもので、利用者の実績や筆者の利用体験ではありません。制度・サービスの最新条件は本文中の公式資料で確認してください。

一般的な情報提供であり、個別の投資・税務判断の指示ではありません。投資商品は値下がりし、元本割れする可能性があります。税額や適用可否は個別条件で異なります。

この記事を書いた人:高橋 恒一

コツミラ運営者・記事制作責任者。会社員として働きながら、新NISA・インデックス投資を中心に長期・積立・分散を実践しています。金融庁などの一次情報と各社公式情報を優先し、AIを補助的に使用する場合も内容を確認・編集して公開します。金融資格者・投資助言業者ではありません。 運営者情報・編集ポリシー

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