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新NISA月5万円のシミュレーション|20年・30年後と非課税枠

コツミラ|初心者向け お金と投資の学び

月5万円を続けると、30年間の積立元本は18,000,000円です。運用後の金額は利回りによって変わります。下の表は一定利回りを仮定した数学的な試算で、将来の利益や受取額の予測ではありません。

積立シミュレーターへ月5万円を入力すると、同じ計算条件で5・10・15・30年のグラフを表示できます。

20年後を先に確認:月5万円の元本は1,200万円です。一定の年率3%なら16,342,722円、5%なら20,290,224円になる計算です。初期資金0円・毎月末積立・実効年率換算で、税・手数料・物価変動は含みません。利回りは比較用の仮定であり、元本割れもあります。NISAの利用可否は既存保有・年間枠・残枠を別に確認します。

定額で続ける基本表の計算条件

  • 初期資金0円、毎月末に50,000円を拠出。増減・途中売却はなし。
  • 年利は実効年率。月利は「(1+年利)の12分の1乗−1」で換算。
  • 利益は再投資し、全期間で同じ利回りが続く仮定。
  • 税・手数料・インフレは含めない。表示は1円単位で四捨五入。

表は左右にスクロールできます。

月5万円・毎月末積立の試算
期間積立元本/0%年率3%の仮定年率5%の仮定
5年3,000,000円3,229,048円3,390,687円
10年6,000,000円6,972,400円7,718,158円
15年9,000,000円11,311,970円13,241,230円
20年12,000,000円16,342,722円20,290,224円
30年18,000,000円28,935,652円40,768,795円

月5万円を自分の条件で試す

下の計算機は月5万円・20年・想定利回り3%から始まります。記事の基本表と同じ毎月末積立・実効年率換算です。3%は比較用の仮定で、予測や推奨ではありません。0%やマイナスの条件も比べ、元本と運用損益を分けて確認できます。

積立額と想定利回りから将来額を試算

NISA自体に決まった利回りはありません。毎月末に一定額を積み立てる場合の概算です。

0〜100万円。生活費・近く使うお金を除いて検討してください。
月額を変えて比較:

プリセットは入力例であり、推奨額ではありません。想定利回り0%やマイナスの場合も比較できます。

共有リンクには計算条件だけを含めます。Xへの自動投稿はしません。画像は保存後に手動で添付できます。

グラフ:緑の実線=想定資産額、橙の破線=積立元本。詳細は次の表でも確認できます。

年数別の元本・想定損益・想定資産額
年数元本想定損益想定資産額

初期資金0円、毎月末積立、実効年利から月利に換算。税金・費用・インフレ・為替変動は反映しません。NISAの投資枠や既存利用額は計算しないため、表示額全体がNISAで運用できるとは限りません。

NISAの制度条件は金融庁の制度説明をご確認ください。税制の上限額・控除額を使う計算は行っていません。

この計算機はNISAの残枠を判定しません。既存保有がある場合や途中で減額するケースは、後半の残枠・減額の説明と合わせて確認してください。

評価額と利益を分けて読む

30年・年率5%の仮定では、評価額40,768,795円から元本18,000,000円を引いた22,768,795円が計算上の運用損益です。評価額全体を利益として扱わないでください。

旧来よく使われる「年利÷12」の月利換算とは数値が異なります。これは年利の定義の違いです。本ページは当サイトのシミュレーターと同じ実効年率換算へ統一しています。

0%とマイナスのケースも確認する

0%なら元本合計と同じです。年率−3%が30年間続く仮定なら11,814,230円となり、元本を下回ります。実際の価格は一定には動かず、終了直前の下落などもあります。この表は値動きの順序や暴落を再現するモデルではありません。

月5万円で30年使えるかは、今のNISA残枠で変わる

月5万円×12か月×30年=買付元本1,800万円です。ただし、誰でも「今から30年間、全額をNISAで買える」という意味ではありません。2024年以降のNISAで既に保有している商品の取得金額や、今後の別買付も総枠に含めます。

既存保有なしと、簿価300万円ありを比べる

売却・別買付なしで総枠に達するまでの例
2024年以降のNISAの既存保有総枠の残り月5万円の追加買付期間
取得金額0円1,800万円30年
取得金額300万円1,500万円25年

いずれも今後はつみたて投資枠で月5万円だけを買い、売却しない前提です。年間買付は60万円で、つみたて投資枠の年間120万円以内です。成長投資枠だけで保有できる取得金額の上限は1,200万円なので、成長投資枠だけで1,800万円を使う例ではありません。

売却した場合は、その商品の取得金額分が翌年以降に再利用できる仕組みです。売却代金や利益分だけ枠が増えるわけではなく、再利用時にも年間投資枠の制約があります。2023年までの旧NISA保有分は、新しい1,800万円の総枠とは別枠です。制度条件は下記の金融庁資料を確認してください。

10年後に月3万円へ減らすケース

既存保有なしで最初の10年は月5万円、その後20年は月3万円にする場合も試算しました。毎月末の買付、実効年率3%が一定、税・手数料・物価変動なしです。

今から30年後の投資残高(万円、概算)
積立方法入金元本/0%年率3%の残高
月5万円を30年間1,8002,893.6
10年間は月5万円、その後20年間は月3万円1,3202,239.9

減額後に家計から投資へ回す金額は月2万円、20年間の合計で480万円少なくなります。そのお金を使ったか預金に残したかは、表の投資残高に含まれていません。評価額が大きい方を一律に選ぶのではなく、教育費・住居費など将来の支出予定と分けて比較します。

残枠を確認するための記入欄

  1. 2024年以降のNISAで保有中の取得金額:__万円
  2. そのうち成長投資枠で保有中の取得金額:__万円
  3. 今後この積立以外で予定する買付:__万円/年
  4. 証券会社画面に表示される今年の残枠:__万円

上の25年・30年の単純計算は、別買付や売却がないときだけ使います。総枠を埋めることを目的に家計の予備費を投資へ回す必要はありません。将来の利益は保証されず、評価額が取得金額を下回ることもあります。

NISAの上限と、毎月拠出できる額は別

月5万円を12か月買うと年間600,000円、30年なら取得金額は18,000,000円です。NISAの枠は評価額ではなく取得金額で管理します。他のNISA買付や残枠、対象商品も確認してください。制度の根拠は金融庁NISAにあります。

月5万円・30年の取得金額は1,800万円となります。この計算では他のNISA買付をしていないと仮定します。NISAを使えば元本が保証されるわけではありません。

月5万円が家計に合うかを確認

  1. 手取りから生活費・返済を引く。
  2. 年間支出の積立、近く使う資金、現金の備えを分ける。
  3. 残る金額で、長く使わない額が月5万円あるか確認する。
  4. 不足するなら減額・停止も含めて見直す。高い利回りを入力して不足を埋める計画にしない。

家計から決める積立額のチェック表を使えます。収入が変動する場合は、調子のよい月だけを基準にしないようにします。

計算式

月利 r = (1 + 年利 a)^(1/12) - 1
月数 n = 年数 × 12
将来額 = 毎月額 × ((1+r)^n - 1) / r
r=0 の場合:毎月額 × n

年利5%は式では0.05として入力します。最初から一括で入れる資金や途中増額がある場合は、この式だけで計算しません。

よくある質問

表の年利は期待してよい利回りですか?

いいえ。比較のための仮定です。特定の商品が3%や5%で増えることを保証しません。

5万円を必ず続けるべきですか?

支出・収入・現金残高の変化に応じて見直せます。積立停止と保有分の売却は別の操作です。

含み益も1,800万円の枠を使いますか?

総枠は評価額ではなく取得金額で管理します。値上がりした分を追加の買付元本として数えるわけではありません。

既にNISAで300万円買っている場合も30年積み立てられますか?

2024年以降のNISAで取得金額300万円分を保有し、売却や別買付がない場合、月5万円の追加買付は25年で総枠に達します。年間枠も別に確認してください。

月5万円から3万円に減額したらどう計算しますか?

各月の月末残高に翌月の利回りを反映し、その月の入金額を加えます。本記事の例は初めの120か月が5万円、残り240か月が3万円です。

金額横断の比較は月1万・3万・5万円を同条件で比べる表、目標額から逆算する場合は2,000万円の試算へ。

編集確認:2026年9月16日。計算例・記入表・仮想ケースは説明のためコツミラが作成したもので、利用者の実績や筆者の利用体験ではありません。制度・サービスの最新条件は本文中の公式資料で確認してください。

一般的な情報提供であり、個別の投資・税務判断の指示ではありません。投資商品は値下がりし、元本割れする可能性があります。税額や適用可否は個別条件で異なります。

この記事を書いた人:高橋 恒一

コツミラ運営者・記事制作責任者。会社員として働きながら、新NISA・インデックス投資を中心に長期・積立・分散を実践しています。金融庁などの一次情報と各社公式情報を優先し、AIを補助的に使用する場合も内容を確認・編集して公開します。金融資格者・投資助言業者ではありません。 運営者情報・編集ポリシー

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