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新NISAのおすすめ投資信託を比較|初心者向けの選び方

コツミラ|初心者向け お金と投資の学び

※本記事はプロモーションを含みます。記事内の一部リンク先には広告が含まれる場合がありますが、広告報酬の有無は比較結果や結論を決める基準にしていません。

新NISAを始めたいものの、「オルカンとS&P500はどちらがよいのか」「ランキング上位の商品を選べばよいのか」と迷う人は少なくありません。

投資信託に全員共通の正解はありません。大切なのは、過去のリターンだけでなく、投資対象、分散範囲、値動き、保有コストを同じ順番で確認し、自分が下落時にも積立を続けられる候補を選ぶことです。

この記事では、新NISAで比較されやすい4つの投資タイプを、運用会社の公式情報と金融庁の公開資料をもとに整理します。コツミラ独自の順位や点数は付けません。

この記事の結論

  • 1本で国・地域を広く分散したい人は全世界株式型を比較しやすい
  • 米国株式に集中する値動きを受け入れられる人はS&P500型が候補になる
  • 株式だけの値動きが不安なら、債券やREITも含むバランス型を比較する
  • 日本株に投資したい理由が明確なら、国内株式型を候補に加える
  • 商品名より先に、生活防衛資金・投資期間・許容できる下落幅を確認する

新NISAの投資信託は「順位」ではなく条件で選ぶ

新NISAは、投資から得た利益や分配金を一定の範囲で非課税にできる制度です。年間投資枠は、つみたて投資枠120万円と成長投資枠240万円の合計360万円です。非課税保有限度額は合計1,800万円で、そのうち成長投資枠は1,200万円までです。

つみたて投資枠で購入できる投資信託は、長期・積立・分散投資に適したものとして定められた基準を満たし、金融庁へ届け出られた商品です。ただし、対象商品であれば元本が保証されるわけではありません。

金融庁も、金融商品には安全性・収益性・流動性のすべてを同時に満たすものはなく、目的に応じた使い分けが必要だと説明しています。商品名の知名度や直近の値上がりだけで決めず、次の4条件を確認しましょう。

比較する4条件

  1. 投資対象:どの国・地域・資産へ投資するか
  2. 分散範囲:1つの市場や資産へ偏りすぎていないか
  3. 値動き:下落時にも積立を続けられる範囲か
  4. 費用:信託報酬だけでなく、目論見書に記載された費用を確認したか

制度と対象商品の最新一覧は、金融庁のNISA特設サイトおよびつみたて投資枠対象商品一覧で確認できます。

比較対象と選定方法

本記事では、投資先の違いを理解しやすくするため、同じeMAXIS Slimシリーズから投資対象の異なる4本を例として選びました。同じ運用会社・シリーズにそろえることで、会社の知名度や広告契約ではなく「何へ投資する商品か」に注目しやすくするためです。

これは全投資信託を調べたランキングではなく、特定商品の購入を推奨するものでもありません。各タイプには他社の商品もあります。実際に購入するときは、利用する証券会社の取扱状況、交付目論見書、最新の費用を確認してください。

情報確認日:2026年8月14日

対象指数、信託報酬、純資産総額、販売会社、NISA対象区分は変更される場合があります。本文では変わりやすい数値を固定的に順位付けせず、通常の公式リンクから最新条件を確認できる構成にしています。

全世界株式型

日本を含む先進国・新興国の株式へ広く投資するタイプです。世界全体へ1本で分散できますが、株式市場全体が下落すると基準価額も大きく下がる可能性があります。また、全世界株式でも国別に均等配分されるとは限りません。

米国株式型

米国企業の株式へ集中して投資するタイプです。S&P500型は米国の大型株を中心に構成されます。全世界株式型より投資地域が限定されるため、米国市場や為替の影響を強く受ける点を理解する必要があります。

複数資産バランス型

国内外の株式に加え、債券や不動産投資信託証券(REIT)など、値動きの異なる複数資産へ投資するタイプです。株式100%の商品とは値動きの性質が異なりますが、元本保証ではなく、すべての資産が同時に下落する場合もあります。

国内株式型

日本株式へ投資するタイプです。日本企業を投資対象にしたい人には分かりやすい一方、投資地域が日本に限られます。給与・年金・住居など生活基盤も日本に偏っている場合、資産まで国内へ集中することが自分に合うか確認しましょう。

新NISAで比較したい投資信託4タイプ

例として確認する商品主な投資対象分散の範囲主な注意点比較候補になりやすい条件
eMAXIS Slim 全世界株式(オール・カントリー)日本を含む世界の株式先進国・新興国株式100%で、米国比率も大きくなり得る1本で国・地域を広く分散したい
eMAXIS Slim 米国株式(S&P500)米国の大型株米国企業内で分散米国市場・為替への集中米国株式へ重点を置く理由が明確
eMAXIS Slim バランス(8資産均等型)国内外の株式・債券・REIT8資産へ分散株式上昇局面では株式100%型に劣る場合がある資産クラスも分散したい
eMAXIS Slim 国内株式(TOPIX)日本株式国内市場内で分散投資地域が日本に集中日本株式を組み入れる目的が明確

eMAXIS Slim 全世界株式(オール・カントリー)

投資対象
日本を含む世界の株式
分散範囲
先進国・新興国
注意点
株式100%で、米国比率も大きくなり得る
比較条件
1本で国・地域を広く分散したい

eMAXIS Slim 米国株式(S&P500)

投資対象
米国の大型株
分散範囲
米国企業内で分散
注意点
米国市場・為替への集中
比較条件
米国株式へ重点を置く理由が明確

eMAXIS Slim バランス(8資産均等型)

投資対象
国内外の株式・債券・REIT
分散範囲
8資産へ分散
注意点
株式上昇局面では株式100%型に劣る場合がある
比較条件
資産クラスも分散したい

eMAXIS Slim 国内株式(TOPIX)

投資対象
日本株式
分散範囲
国内市場内で分散
注意点
投資地域が日本に集中
比較条件
日本株式を組み入れる目的が明確

上表に順位はありません。「世界株式と米国株式のどちらが将来上がるか」を当てる表ではなく、自分が取ろうとしているリスクを把握するための比較表です。

全世界株式:国・地域を広く分散したい場合

eMAXIS Slim 全世界株式(オール・カントリー)は、MSCI オール・カントリー・ワールド・インデックスへの連動を目指し、日本を含む世界の株式へ投資する商品です。国別構成や費用は変わるため、運用会社の商品概要・目論見書で最新情報を確認してください。

「どの国が伸びるかを自分で決めず、世界の株式市場全体を保有したい」という考え方と合わせやすい一方、債券を含まない株式型です。世界的な株安では分散していても大きく下落する可能性があります。

S&P500:米国株式へ重点を置きたい場合

eMAXIS Slim 米国株式(S&P500)は、S&P500指数への連動を目指し、主に指数採用銘柄である米国株式へ投資します。最新の対象指数、費用、リスクは運用会社の商品概要・目論見書で確認できます。

米国企業の成長へ重点を置ける反面、地域分散は全世界株式型より狭くなります。過去リターンが高かったという理由だけで選ばず、米国市場が長期間低迷する場面でも保有を続けられるか考えましょう。

オルカンとの違いは、オルカンとS&P500の条件別比較で詳しく整理しています。

8資産均等:株式以外にも分散したい場合

eMAXIS Slim バランス(8資産均等型)は、国内外の株式・債券・REITという8資産を基本投資割合に沿って組み合わせる商品です。投資対象と配分、リバランス、費用は運用会社の商品概要・目論見書で確認できます。

資産クラスを分散できますが、「株式100%より必ず安全」という意味ではありません。債券価格、金利、為替、REIT市場など複数の変動要因を持ち、元本割れする可能性があります。

国内株式:日本株を組み入れたい場合

eMAXIS Slim 国内株式(TOPIX)は、東証株価指数(TOPIX)への連動を目指す国内株式型です。対象指数、組入状況、費用は運用会社の商品概要・目論見書で確認してください。

日本株へ投資したい目的がある場合には比較候補になります。ただし、全世界株式型にも日本株が含まれるため、両方を保有すると日本株比率が意図せず高くなることがあります。

初心者向けの投資信託判断フロー

STEP 1 近い将来使うお金ではないか

生活費、緊急資金、数年以内に使う教育費・住宅資金なら、投資へ回さない判断を優先します。

STEP 2 株式100%の下落を受け入れられるか

受け入れられるなら全世界株式型・米国株式型を比較。難しいなら現金比率を上げるか、複数資産型も確認します。

STEP 3 投資地域を自分で絞る理由があるか

特定地域へ絞る理由がなければ全世界株式型、米国や日本へ重点を置く理由が明確なら地域型を比較します。

STEP 4 目論見書で中身と費用を確認したか

対象指数、信託報酬、その他費用、為替ヘッジ、分配方針、主なリスクを確認します。

信託報酬だけで決めない

信託報酬は保有中に継続してかかるため重要ですが、最も低い商品が全員に適するとは限りません。まず投資対象を決め、同じ指数への連動を目指す商品同士で費用、運用実績、純資産総額、指数との連動状況を比べる順番が分かりやすいでしょう。

純資産総額の大きさだけで決めない

純資産総額は運用規模を確認する材料ですが、大きければ将来のリターンが高いという意味ではありません。資金流入出、繰上償還の条件、運用期間と併せて確認します。

複数保有による重複を確認する

全世界株式型とS&P500型を両方持つと分散商品が2本になりますが、全世界株式型の中にも米国株が含まれるため、米国比率をさらに高める組み合わせになります。商品数を増やすことと、投資先を広げることは同じではありません。

条件別に比較候補を絞る

初めて投資信託を1本選ぶ人

投資する国を自分で決める根拠がなく、株式の値動きを受け入れられるなら、全世界株式型は比較の出発点にしやすいタイプです。ただし「初心者なら必ずオルカン」という意味ではなく、株式100%の下落に耐えられるかが先です。

米国企業の成長へ重点を置きたい人

米国への集中を理解し、地域分散より米国株式への重点配分を選ぶ理由が明確なら、S&P500型を比較できます。NASDAQ100型はさらに対象や業種の偏りが異なるため、S&P500とNASDAQ100の比較も確認してください。

株式以外の資産も組み合わせたい人

値動きの異なる資産を自分で配分・リバランスするのが難しい場合は、複数資産バランス型が比較候補になります。株式比率を下げたいだけなら、投資信託の中で調整する方法と、預貯金と株式型ファンドの比率で調整する方法の両方を比べましょう。

会社員・自営業で家計に余裕が異なる場合

職業だけで商品を決めることはできません。収入が安定している会社員でも近い将来の支出が多ければ投資額を抑える必要があります。収入変動が大きい自営業者は、税金・社会保険料・事業資金を確保し、生活防衛資金を厚めに持つ考え方があります。

40代・50代で使う時期が近い人

年齢だけで株式比率を決めず、資金を使い始める時期と必要額を確認します。10年以内に使う予定の資金まで株式型へまとめて投資すると、取り崩し直前の下落に対応しにくくなります。現金・債券を含めた資産全体で考えましょう。

よくある失敗と対策

過去リターンだけで選ぶ

過去に上昇した商品が、今後も同じペースで上昇する保証はありません。リターンを見る場合は、期間、為替、最大下落、どの市場が上昇を支えたかも確認します。

ランキングやSNSの結論だけで買う

ランキングは評価項目や配点によって結果が変わります。点数が公開されていても、自分が使わない項目が順位を押し上げる場合があります。目論見書と公式ページで、投資対象と費用を自分で確認しましょう。

似た商品を増やしすぎる

全世界株式、S&P500、NASDAQ100などを複数持つと、銘柄数は増えても米国大型株への偏りが強くなる場合があります。保有商品の投資先を重ねて確認し、役割を説明できない商品は増やさない方が管理しやすくなります。

積立額を大きくしすぎる

NISA枠を使い切ることより、下落時にも無理なく続けられる金額を優先します。家計に合う金額は、新NISAの積立額判断フローと積立シミュレーションで確認できます。

新NISAで投資信託を始める手順

手順確認すること判断を急がないポイント
1生活防衛資金と近い将来の支出余剰資金でないなら投資を見送る
2投資期間と目的使う時期が近い資金は値動きの大きい商品へ寄せない
3投資対象と許容できる下落過去リターンだけで地域・資産を決めない
4目論見書と最新費用商品名が似ていても指数・費用・分配方針を確認
5証券会社の取扱状況ポイントだけで口座を決めない
6無理のない積立設定枠を使い切ることを目的にしない

口座選びは、新NISA対応ネット証券の条件別比較で、取扱商品、クレカ積立、ポイント、米国株、IPO、単元未満株を確認できます。制度から確認したい人は新NISAの始め方をご覧ください。

迷っている人への次の一歩

商品名を決める前に、「投資対象」「毎月の金額」「利用する証券会社」の3点を順番に整理しましょう。

投資信託の選び方を詳しく確認する

よくある質問

初心者はオルカンとS&P500のどちらを選ぶべきですか?

全員に共通する正解はありません。国・地域を広く分散したい場合は全世界株式型、米国株式へ重点を置く理由が明確な場合はS&P500型を比較できます。どちらも株式型で元本割れの可能性があります。

新NISAの投資信託は1本だけでもよいですか?

1本で多くの国・企業・資産へ分散する投資信託もあります。商品数より、保有する投資信託の中身と資産全体の配分が重要です。1本に絞る場合も、投資対象とリスクを確認してください。

オルカンとS&P500を両方買うと分散になりますか?

全世界株式型にも米国株が含まれるため、両方を持つと米国株式の比率を上げる組み合わせになります。商品が2本になるだけで投資先が均等に広がるわけではありません。

信託報酬が最も低い商品を選べばよいですか?

費用は重要ですが、投資対象が異なる商品を信託報酬だけで比べることはできません。先に投資対象と指数を決め、同じ種類の商品同士で信託報酬やその他費用を比較します。

過去のリターンが高い投資信託ほどおすすめですか?

過去の運用実績は将来の成果を保証しません。上昇した期間だけでなく、下落幅、投資地域、為替、保有コストを確認し、自分の投資期間とリスク許容度に合わせて判断してください。

積立を始めた後に投資信託を変更できますか?

一般に新しい積立先や積立設定は変更できます。ただし、保有商品の売却は別の判断です。値下がりだけを理由に頻繁に乗り換えず、投資目的や資産配分が変わったかを先に確認しましょう。

まとめ|自分で説明できる条件から候補を選ぶ

  • 新NISAの投資信託に全員共通の正解はない
  • 投資対象、分散範囲、値動き、費用を同じ順番で確認する
  • 全世界株式・米国株式・複数資産・国内株式はリスクの取り方が異なる
  • 複数の商品を持つときは投資先の重複を確認する
  • 購入前に金融庁の対象商品一覧と運用会社の目論見書を確認する

商品選びで大切なのは、将来の勝者を当てることではありません。なぜその投資対象を選び、どの程度の下落を想定し、いくらなら続けられるかを自分で説明できる状態にすることです。

免責事項

本記事は一般的な情報提供を目的としており、特定の投資信託の購入を勧誘・推奨するものではありません。投資信託は預貯金ではなく、価格変動、為替変動、金利変動、信用その他のリスクにより元本割れする可能性があります。

NISA口座で生じた損失は、課税口座の利益との損益通算や繰越控除ができません。制度、対象商品、費用、取扱状況は変更される場合があります。購入前に金融庁、運用会社、販売会社の最新情報と交付目論見書をご確認ください。

この記事を書いた人:高橋 恒一

コツミラ運営者・記事制作責任者。会社員として働きながら、新NISA・インデックス投資を中心に長期・積立・分散を実践しています。金融庁などの一次情報と各社公式情報を優先し、AIを補助的に使用する場合も内容を確認・編集して公開します。金融資格者・投資助言業者ではありません。 運営者情報・編集ポリシー

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